購買力平価
同じ価値のモノに合わせて為替が動く
物価と為替の関係を語るうえで「一物一価の法則」というものがあります。これは、同じモノやサービスなら価格は同一になるという考え方です。
たとえば、同じ材料で作ったハンバーガーをアメリカで1ドルで販売し、日本では100円で販売した場合、1ドル = 100円 が妥当と考えることができます。
ここから、アメリカではハンバーガーが1.25ドルに値上がりし、日本では100円のままで変わらなかった場合、1.25ドル = 100円 となり、1ドル = 80円 が妥当と考えることができます。
この考え方をもとに、アメリカでハンバーガーが1.25ドルに値上がりした時点で、1ドル = 100円 だったとしても、80円に向けて円高(ドル安)が進むだろうと推測します。
もちろん、必ずしもこの数値どおりに動くわけではありませんが、円高・円安要因の一つではあります。
ビッグマック指数とスターバックス指数
このように同一のモノから各国通貨の購買力を測るための指数として、マクドナルドのビッグマックを利用する「ビッグマック指数」やスターバックスのトール・ラテを利用する「スターバックス指数」などがあります。
どの国においても全く同一の商品で比較可能な対象商品として優れているうえ、この商品の場合、農畜産物、工業製品、人件費、物流コスト、サービス費用等の多くの要素費用を含んでおり、財・サービス全般の平均としての購買力平価を表示するものとして優れています。
ちなみに「ビッグマック指数」と「スターバックス指数」はイギリスの経済専門誌「エコノミスト」で毎年報告されています。
引用:SavingSpot
まとめ
インフレが発生したときは同じ価値のモノの価格を比較して、今後の為替相場がどのように動くのかを考えてみましょう。
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